留意とは?/ アットローン
[ 124] 見えてきた導入の留意点:ITpro
[引用サイト] http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080218/294032/
SaaSの導入での留意点も見えてきた。セキュリティ、カスタマイズの容易さ、TCOでみたソフトとの比較などである。これらの点を考慮しないと、導入期間の短さや運用管理の容易さといったSaaSのメリットを十分に受けられなくなる。 野村総合研究所が07年7〜8月に実施したアンケートで、企業にSaaS導入をためらう理由を聞いたところ、システム連携とセキュリティが他を引き離して高いという結果が出た(図7)。 だが実際にSaaSを導入した企業の感覚は少し異なる。セキュリティの確保への関心が高いのは同じだが、利用者の使い勝手を高めるためのカスタマイズの容易さ、それに保守運用を含めたTCO(総所有費用)の問題が続く。 社内ではなく、ベンダーのデータセンターにデータを預け、外部から利用する。情報漏洩によるリスクが高まるなか、セキュリティ対策に不安を覚えるのは当然のことだ。 複数の企業のデータを預かるSaaS事業者もこのことは自覚している。セールスフォース日本法人の宇陀栄次社長はこう強調する。「CRMのようなシステムを完全に2重化してデータセンターで運用できる企業はそれほどないはず。数多くの企業からサービスを請け負っているからこそ、データセンターなどに十分な投資を振り向けられる。むしろデータを預けた方が安全性が高まる面もある」。 SaaS専業最大手のセールスフォースだけではない。多くのSaaS事業者がデータセンターのセキュリティに力を入れている。 各種申請などの人事管理システムをSaaSで提供するLacrasio(ラクラスイオ)を提供するラクラス(東京都文京区)では、データセンターにアクセスする端末に、シンクライアントを採用するなどして情報管理を徹底している。同社の北原佳郎社長は「USBメモリーでデータを持ち出したりできないように、セキュリティには万全を期した」という。 健康飲料などを販売するタヒチアンノニ インク日本支社(東京都新宿区)は、こういった点を評価して、06年4月にラクラスのSaaSを利用し始めた。同社の柳瀬貴子 人事総務マネジャーは「データセンターや、そのデータベースにアクセスするシステムを実際に見て確認したが、社内でシステムを導入していたら、あそこまでの対策は不可能だ。SaaSの方がかえって安心できる」と話す。 調査会社のガートナージャパンの本好宏次リサーチ エンタープライズ・アプリケーション主席アナリストは「暗号化などの技術的な対策だけでなく、人的な対策もよくチェックすべき。個人情報を管理するスタッフの教育が行き届いているか、人の異動に伴いIDやパスワードをきちんと変更しているかといった点は確認しておくべきだ」と指摘する。 設備をチェックする以外に、自社のセキュリティ・ポリシーがある場合には、これを満たすものかどうかも確認しなければならない。 みずほフィナンシャルグループで富裕層向け資産管理サービスを提供するみずほプライベートウェルスマネジメントは、Salesforceを導入する際、500項目にわたる同社のセキュリティ・ポリシーを逐一チェックした。調査の結果、ポリシーの条件を満たさないものが5項目あった。 例えばみずほプライベートのポリシーでは、毎月パスワードを変更するだけでなく、そのときからさかのぼって過去12回分と異なるものに設定しなければならないことになっている。ところがSalesforceは、過去5回分の履歴しかチェックできないのだ。 セールスフォースのパートナーとなってみずほグループのSalesforce導入を支援している、みずほ情報総研の宮田隆司 金融ソリューション第2部部長は「運用方法を工夫して導入することに決めた」と話す。 日本郵政グループは、セキュリティ・ポリシーによって、社内システムを直接インターネットに接続できないため、専用サーバーを設置してSalesforceを使うことにした。管理するのは、郵便局会社における窓口での問い合わせや苦情の情報である。 これらの情報は、郵便事業を統括する日本郵便とゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の3社にも提供する。日本郵政は、専用の中継サーバーを立て、インターネット経由でセールスフォースから情報を取得し、3社に転送する。郵便局会社の松波栄治システム企画部企画役は「連携のためのコストは大きなものではない」という。 キヤノンマーケティングジャパン ITソリューション事業推進部 異文化の融合によるシナジー効果でお客様に新たな付加価値を提供する キヤノンマーケティングジャパン レポーティングソリューション商品企画課 最適な「帳票業務の統制」を支援する キヤノンの帳票ソリューション 製品&サービス・ディレクトリ業務アプリケーション設計開発OS/DB/ミドルウエアサーバー/ストレージ |著作権・リンクについて|個人情報保護方針/ネットにおける情報収集/個人情報の共同利用について|サイトマップ| |
[ 125] XHTMLの書き方と留意点
[引用サイト] http://www.kanzaki.com/docs/html/xhtml1.html
XHTMLは、開始タグと終了タグがきちんとバランスし、要素が正しいツリーを形成する整形式であることが一番の基本です。タグを省略せず、大小文字を統一して記述したHTMLは、少しの修正だけで整形式XMLとすることができます。 XML対応ツールやブラウザは、これによって文書で用いられているタグセットがXHTMLのものであることを認識できます。多くの場合、文書をXHTMLとして標準的に(見出し、段落などの要素をそれらしく)レンダリングして表示してくれます。 適切な名前空間を宣言すれば、他のXML言語の語彙を組み込んでXHTML文書内で利用することも可能です。当サイトの「XHTMLを拡張し、メタデータを直接記述する」を参照してください(ただしこの場合、一般には次の厳密適合にはなりません)。 スキーマに対して検証を行ったり厳密適合を求めたりする必要がなければ、4.の文書型宣言は特になくても構いません(その場合は、1.の適切なDTDというものも曖昧になってしまいますが)。単純に整形式にしてツールを利用するだけならば3.の名前空間も省略可能ですが、これでは広く認識されているX/HTMLを使うメリットもなくなってしまうので、これは記述しておく方が賢明です。 という具合に終了タグを省略することが認められ、それが一般的な書法となっていましたが、XMLではこれが認められません。必ず のように終了タグを加えなければなりません。内容モデルを持たない空要素を除いて、全ての要素は開始タグと終了タグのペアで記述します。 と書かなければなりません。こうすると古い(新しいものでも一部)ブラウザでは正しく働かないことがありますが、それに対する解決策は示されていないようです。 のように記述していると、その定義は無視されてしまう可能性が高いとされています。解決策としては、外部ファイルにスタイルシートやスクリプトを記述することが推奨されています。 XHTMLファイル内にスクリプト要素を記述するときは、不等号などが問題を生じないように、その内部をCDATAセクションとして宣言しておきます。ただし、CDATAの宣言をそのまま書くとスクリプトのエラーになるので、宣言を//でスクリプトのコメントにしておきます。 このCDATAセクションの中に「HTMLのコメント宣言」に相当するものを書けば、XMLの処理には影響を与えませんが、古いブラウザがスクリプトのコードを表示しないようにする効果はあります。 ここでは読みやすくするためにXSSI命令のあとで改行していますが、XML宣言の前に不正な改行が入ってしまうので、1,2行目は連続して記述する方がよいでしょう。 〔補足〕Mac-IEの4.51ではこの状況は改善されて、基本的にはおかしなコメントなしでも正しく表示されるようですが、逆にディレクトリのデフォルトファイルとしてファイル名を省略して取得するときは、このコメントがあってもソースが表示されてしまいます。Mac-IE 5ではこれらの問題点は解消されています。 当サイトでは、いくつかのルールを組み合わせたperlスクリプトをつくって、全ページの書き換えを敢行しました。スクリプトだけでは完全に変換はできなくて、(特に昔書いたダーティなHTMLは)かなり手作業も必要でしたが、ゼロから始めるよりは遙かにスピーディにXHTML対応ページに生まれ変わらせることができました。 参考までに、そのなかからいくつかのルールをピックアップした簡単なスクリプト例を掲載しておきます。ある程度きちんとHTML4に準拠したページを作っていれば、このスクリプトでいい線まで行くのではないかと思います。 *このスクリプトは参考として掲載しているもので、このままでは不完全、もしくは副作用をもつ可能性もあります。ご自分のHTML記述スタイルに合わせて変更の上ご利用ください。 簡略化しているので、これをパスしたらそれでOKという訳には残念ながらいきません。しかし、すくなくともここでエラーがでたものはW3Cの検証サービス[VALIDATOR]でも確実に引っかかるので、事前チェック用にはなにがしかの使い途があるかも。 つまり、XML文書は「プロローグ」というものから始まり、その「プロローグ」は(1)省略可能なXML宣言、(2)必要に応じてコメントなど、(3)省略可能な文書型宣言(およびコメントなど)、という順序で構成されます。この定義上、XML宣言を記述する場合は、それは必ず文書の先頭でなければならず、その前にコメントなどを記述することは文法違反です。XML宣言の後ならば、コメントは文法上はどこに記述しても構いません。 |
[ 126] ITmedia +D LifeStyle:「コピーワンス見直し」で留意すべきこと (1/2)
[引用サイト] http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0511/10/news062.html
情報通信審議会の第2次中間答申の中で、現状のコピーワンスを見直すという文言があった。地上波デジタル放送の普及に支障をきたしかねないからだというのだが、どうにも説得力の欠ける説明である。 アナログのVTRの時には「私的利用」の範囲内であれば、何度でも録画・ダビングできた。そのため、放送がデジタルに変わった途端に録画が1回だけに制限されることには、ユーザー側から多くの不満の声が上がっていた。すなわち、タイムシフト視聴がライフスタイルともなっており、自らのアーカイブを作成する使い方も一般的なものになっているだけに、録画が1回だけしかできなくなるのでは、かえって不便になるだけであり、デジタル化はデメリットでしかないという考え方である。 コピーワンスの主眼は「著作権の保護」である。デジタル放送をデジタル媒体に録画すると、何度繰り返してダビングしても、アナログの時と違って、画質も音質も劣化しない。簡単に海賊版が作られてしまうことにもなり、著作権の保護が難しくなることは間違いない。 流通性を高めることにより利便性を向上させることと、著作権を保護することは、なかなか両立の難しい問題である。何らかの調整が必要になることは間違いない。 例えば、一度録画した番組を自分の手で編集したり、加工したり、といったアナログ放送時代には自由自在に行えていたことが、デジタル化によりできなくなることは、明らかにテレビ番組を録画する楽しみを減らすことになる。 HDD内蔵型のDVDレコーダーを使用しているユーザーからは、非常に不満の残る失敗が起こりやすくなっていることも指摘されている。 HDDに記録した番組を、パッケージとして保存するためにDVDメディアにムーブすることは複製に当たらず、保存媒体の変更に当たるため、現在でも認められている。その場合、HDDの映像は移し替えに伴って自動的に消去される仕組みになっているが、操作ミスやディスクの不都合で移し替えに失敗し、DVDはもちろんのこと、HDDに録画してあった番組まで消えてしまうといったトラブルも多いというのだ。 単純に機器の性能の問題に帰結するようにも思われるが、総務省はなぜか、現状の制限を続けたままでは地デジの普及に支障を来たすのではないかと判断し、今回の中間答申の中で見直す方針を宣言した形になっている。 だがそうなると違法コピーが出回りやすくなることは間違いないので、著作権団体から反発の声が上がることは必至だ。そのため、コピーワンスの見直しは、私的利用の範囲内で使い勝手を改善させるという狙いから、2、3回程度に限って録画、複製を認める方向で放送業界などと調整に入るようだ。 それにしても今般の中間答申では、役所主導で進められているせいか、IP方式による地デジの再送信についての検討についても、肝心の著作権団体への根回しがなされないまま、やたらと結論を急いでいるように見えてならない。いくら放送業界と調整しようとも、著作権団体が了解しないことには実現不能なことばかりだということが分かっているのだろうか。 逆に、コンテンツの保護がきちんとできないということになると、良い番組、良いスポーツイベントの放送権調達ができなくなってしまうので、かえって普及を阻害することになることも懸念されている。 B-CASを入れたのも、コピーワンスを入れたのも、コンテンツに係る著作権保護が主眼であったことからすると、それこそ極論すれば、コピーフリーのようになってしまったら、名だたる著作権者たちは皆、退いてしまうことになりかねない。コンテンツの保護をきちんとすることが普及につながると考えていた経緯もあり、放送事業者からも反発の声が聞かれる。 そもそも、これまで放送事業者とメーカーとの間で新しい商品を作ったらどうかといった話合いが持たれてきたことでもあり、そのレベルで済んだ話であったのが、なぜあのように中間答申で天下の一大事みたいに普及の妨げになると書かれたのかに不快の念を覚えた事業者の方が多かったようだ。 コピーワンスの見直しに反対だとは言わないが、単純にタイムシフト視聴を行うだけならば、1回録画ができれば構わない話であり、アーカイブというのなら、地震や選挙等のテロップが入ってしまう番組を使って作らずとも、DVDを買ってきた方が合目的的であると思われる。 オリンパス「E-520」を使ってみた。効果4段分のボディ内手ブレ補正やダストリダクション、コントラストAF対応のライブビュー機能などを備えた小型軽量のデジタル一眼だ。 最近、個人的に注目しているのが20〜16インチ程度の小型液晶テレビだ。以前は小型テレビといえばコスト最優先の製品ばかりで、画質に関してはさほどケアされていないものが多かった。ところが最近は事情が変わっている。 今年はオリンピックイヤー。かつてほど爆発的に売り上げが伸びるわけではないが、それでもやはり通常期よりは市場は盛り上がるため、各社は商機を逃がすまいと、独自の戦略で新製品を投入している。まずは東芝とパナソニックを取り上げ、新製品の傾向を探ってみたい。 ソニーのBRAVIA「M1シリーズ」は、ポップなスタイルと豊富なカラーバリエーションを持つパーソナル液晶テレビ。単に大型テレビをスケールダウンしたような製品が多い中、明らかに小型テレビのために設計されたデザインだ。その外観と機能性をチェックしていこう。 春は、入学や就職のために新しい生活を始める人がもっとも増える季節。部屋のふんいきを決めるテレビの選択には少し気合いを入れたいものだ。そこで今回は、一人暮らしや個室利用に適した20V型前後の液晶テレビを紹介しよう。 |
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